外国人のターゲット設定、ペルソナ設計をする場合に注意したいこと

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ペルソナ

外国人への販売戦略として、インターネットを活用して情報発信をするときに、どのようなコンテンツを作っていけばよいのでしょうか。

推測を元になんとなく始めてしまうと誰にも読まれないものになってしまいかねません。
対象とするユーザー層がどのような人たちなのかを具体的にイメージしてから始めると効果的です。

この記事では外国人のターゲット、ペルソナをどう決めるかについて考察しています。

ペルソナの概要

対象とする顧客についてしっかりと調べ、顧客の行動を把握して、ペルソナを設計します。

ペルソナとは、商品やサービスを購入してくれる理想的な顧客像です。
具体的な個人をイメージできる状態まで詳細をつめて設計します。

既存顧客の特徴を把握してペルソナに反映させていくことで、実際にこういう人いるよねと納得できる状態にします。

新しい商品やサービスをこれから販売する場合には、既存顧客のプロフィールからペルソナを作ることは難しいので、見込み客へのヒアリングなど調査を元にして設計します。

ペルソナ作成のメリットですが、以下のようなものがあります。

1.商品やサービスをそのペルソナに向けて作ることになり、機能など要素の取捨選択などができてブラッシュアップされる。

2.特定の人とニーズに焦点をあてて伝えるべき情報を選定し、コピーライティングやデザインなどのコンテンツもその人にあわせて作ることになるので、刺さるものを作れる。コンテンツマーケティングやSEOを行うときにペルソナが検索しそうなキーワードを意識できる。

3.こんな人に買ってもらうというイメージをチームメンバーで共有することでメッセージの伝え方に統一感をもたせる

言語ではなく地域で分ける

英語でサイトを作るにしても、どの地域を対象にして売るのかを必ず決めましょう。

最初から世界中の英語を使える人に売るという発想でやると、説明の仕方が誰にも刺さらないものになったり、コンテンツを届けるためのプロモーションでターゲットが曖昧になったりして失敗しやすくなります。

国籍や国ではなくて層で分ける

マーケティングするうえで、日本人全員対象にすると言っている会社があったら無謀に感じますよね?
セグメント分けてターゲットをある程度絞り込むというのは、どんな商品・サービスを売るのでも行うべきマーケティングの基本です。

「日本人全員を対象にする」と同じことを何故か外国に対してはやってしまっていませんか?
中国人に売りたいとか、台湾人に売りたいとかあまりにもざっくりしすぎていて、範囲が広すぎます。

国全体を対象にするのではなく、もっと細かく分類して絞り込むようにします。

特に地域差や所得格差が大きい国ほど、どの層を狙うのかをはっきりと定義しておいたほうがよいでしょう。
たとえば発展途上国の首都とそれ以外の差や、所得のトップ層と平均所得の人の差は非常に大きく、分けて考えたほうが自然です。

ソーシャルメディアやアプリなど日常的に使っているものは何か

ペルソナが日常的にどんなソーシャルメディアやアプリを使っているのかを把握して、コンテンツの提供方法を考えます。

Facebook、Twitter、Instagramなどいろいろなソーシャルメディアが普及していますが、ペルソナがどんなメディアを普段どう活用しているのかにあわせて、コンテンツの内容や届け方を変えます。

他社運営のサイトにコンテンツを投稿することになりますが、ペルソナにもっともよく使われているメディアに参加してみるのもオススメです。

インフラの普及状況を考慮する

スマホなどのデバイス、通信環境、クレジットカード、銀行口座、オンライン決済、物流など、対象とする層の人たちが住んでいるエリアのインフラの普及率によって、売り方が変わります。

中国のように日本よりもオンライン決済の手段が充実している国もあれば、いまだに銀行口座すら持っている人が少ない国もあるわけで、インターネットでコミュニケーションをとって、いざ何かを売るとなったときには売り方がだいぶ変わってくるでしょう。

まとめ

ヒアリングやアンケートなどの調査でターゲットについて十分に知って、それからペルソナの設計をします。

この国籍の人に売りたいというのはあまりにも分類の仕方として大きすぎますので、できるだけ細かく分けるようにしてください。

この記事を書いた人

毛塚智彦
毛塚智彦代表取締役 社長
1985年生まれ。2007年早稲田大学理工学部経営システム工学科卒業。
学生時代の2004年にSEOの代理店でテレアポと営業のアルバイトを始めたところからウェブマーケティングの仕事に携わり続ける。
2008年サイトエンジン株式会社を設立。2010年にはタイに関連会社(ユニモン株式会社)を設立。東京とタイとインドネシアで事業を展開。

海外向けのSEO、リスティング広告のディレクション業務を行う。

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